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e-ラーニング2
企業や機関のオンライン学習ユーザーにとってはますます増えつづけるオプションの中から適切な環境を整えることが重要です。そのためにきちんとしたライセンスを買うか、それなりの数をそろえるなどしなければなりません。お薦めできるシステムとしてエデュノミクス社のLearning-OSがあります。それは、システム管理者、コミュニティ管理者、インストラクターはリアルタイムでアクセスでき、各学習者に必要な、管理・評価・指導のための情報が入手できるというものです。同社は学習効果をあげることにポイントをおいています。
エデュノミクス社へのお問い合わせは:
Tel (03) 5206-6845
Fax (03) 5206-6846
E-mail: ben@edunomics.com
URL: www.edunomics.com
最近では信用できる面白いe-ラーニングのオプションとして、日本に拠点をおき、アクセスを便利にし、サポートを提供しているところも出てきました。以下にいくつかの例を挙げてみると: 目黒区のインターナショナル・セカンダリー・スクール(ISS)は環境に恵まれた中学生・高校生向けのe-ラーニングによるユニークなサポート校です。プリンシパル/ディレクターのアラン津田は、80年代初頭から日本において、従来にない新しい国際的な教育を普及することに強い意欲をもっていました。"従来型のインターナショナルスクールに疑問を持つ生徒や現在の日本の教育システムに対して不満を抱いている学生がISSに集まってきています。「ISSの学生は、ノース・ダコタ・ディビジョン・オブ・インディペンデント・スタディーが認定しているコースプログラムを受講し、在校期間中は教師陣によるサポート体制をとっています。オンライン学習および遠隔学習とそれに対するサポートは、特に中学生や高校生にとっては必要不可欠なものです。
ISSへのお問い合わせは:
Tel: (03) 3710-1331
Fax (03) 3710-1319
E-mail: director@s2.catv.ne.jp
URL: www.isstokyo.com
カナダのブリティッシュコロンビア州にあるガルフ・アイランド・スクール・ディストリクトはブリティッシュ・コロンビア州の教育をオンラインシステムによって日本でも受けられるプログラムを開始しました。このプログラムはグローバル大学ドットコム株式会社とカナダ教育連盟が支援しています。プログラム・ディレクター、Dr. Scott Bergstromeによると、日本の国公立・私立高校およびインターナショナルスクールに通う学生達が単位を修得したり、単位取得目的以外のプログラムを受講できるばかりでなく、日本に居ながらにして、カナダやアメリカをはじめとする高校・大学等の海外留学を目指す学生達のために開発されたということです。
ガルフ・アイランド教育プログラムへのお問い合わせは:
Tel: +1 (250) 537-9944 Ext. 203
Fax: +1 (250) 537-9512
E-mail: sbergstrome@saltspring.com
URL: http://trinet.sd64.bc.ca/ie/
ユニバーシティー・オブ・サザーンニューハンプシャー(SNHU)は1996年に遠隔学習プログラムを始めて以来、現在では世界中23の時差の異なる地域で勉強を進めている学生に対してオンライン・プログラムを提供しています。毎年8,000人以上の生徒がこのプログラムを受講していますが、オンラインということで定員の制限はありません。SNHUは学士課程プログラム、修士課程プログラム及びMBAプログラムもあります。 www.snhu.edu/Home_Page/Distance_Ed/DE_Welcome.html
リバプール・ジョン・ムーア大学オンライン・プログラムは、リソース・ディベロップメント・インターナショナル株式会社(RDI)と呼ばれる英国を代表する企業によって運営されています。ビジネス・スタディーズ(MBS)の修士課程は2年間のプログラムで、インターナショナル・ビジネス、情報管理、経営およびオペレーション分野までカバーしています。RDIのマネージング・ディレクターのジョン・ホールデンによると、世界各国からのRDIのオンライン・コース受講生が飛躍的に増えているといいます。
RDIへのお問い合わせは:
Tel: +44 (0) 24 765 15700
Fax: +44 (0) 24 765 15701
E-mail: jholden@rdi.co.uk
URL: www.rdi.co.uk
向こう3年間で日本のブロードバンド・ユーザーはおそらく3千万人を超えるでしょう。2008年までには日本はブロードバンドの普及状況によっては世界最大のIT国家となることが可能です。前述のシナリオどおりに進めば、e-ラーニングおよび遠隔学習のユーザー・サプライヤー双方にとって、ますますエキサイティングな機会が増えることになるでしょう。
