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転職に役立つ資格

キャリアアップのための資格取得はもはや当たり前。スキルを磨いて転職！
英文簿記/英文会計	国際的な会計・財務系資格の基本となる英文簿記と英文会計。
CPA	米国公認会計士。英文会計・財務系国際資格の最高峰。
CFA	米国証券アナリスト。投資意思決定過程におけるプロフェッショナル。
EA	米国税理士。アメリカにおける税務の専門家。日米間の税務問題においても活躍。
CMA/CFM	米国公認管理会計士/米国公認経営管理士。国際的な管理会計/経営管理のスペシャリスト。
CIA	公認内部監査人。世界的に活躍できる内部監査人。
BATIC	国際会計検定。世界経済の中心である米国の基準、国際的な会計基準での情報提供業務。
FE/PE	ファンダメンタルエンジニアリング/プロフェッショナルエンジニア。技術者認定資格。
税理士	税務代理業務をトータルに行う税務の専門家。
簿記検定	会計を専門的に学ぶ前の基礎となる、帳簿の付け方の検定。
証券アナリスト	証券投資に必要なさまざまなデータの分析・評価のスペシャリスト。
社会保険労務士	社会保険や労働保険など、行政機関等に提出する書類の作成及び提出を事業主に代わり遂行する。
基本情報技術者	情報化社会を支える人材として専門的な知識と技術を得たスペシャリスト。

英文簿記/英文会計

国際的な会計・財務系資格の基本となる英文簿記と英文会計。講座内容とテキストは次のようになっています。

英文簿記

簿記理論と財務諸表（Basic Theory and Financial Statements）

簿記（Bookkeeping）とは何か
財務諸表（Financial Statements : F/S）とは
簿記（Bookkeeping）の基本

売掛金と買掛金（Accounts Receivable and Accounts Payable

信用取引（on account）
試算表（Trial Balance : T/B）
財務諸表（Financial Statements : F/S）

棚卸資産（Inventory）

棚卸資産（Inventory）
棚卸資産の取得原価（Inventory Cost）
棚卸資産（Inventory）と売上原価（Cost of Goods Sold : CGS）の関係
棚卸資産の評価（Inventory Valuation）
棚卸資産の評価方法（Inventory Valuation Methods）と　損益計算書（Income Statement : P/L）

固定資産（Noncurrent Assets）

流動資産（Current Assets）
固定資産（Noncurrent Assets）
減価償却（Depreciation）
減価償却の計算方法（Depreciation Method）

精算表の作成手順（Work Sheet Procedures）

流動資産と流動負債（Current Assets and Current Liabilities）
決算整理（Adjustments）
精算表（Work Sheet）
精算表作成手順（Work Sheet Procedures）

英文会計

入門 Elementary

現金主義会計と発生主義会計　（Cash Basis Accounting and Accrual Basis Accounting）
損益計算書と貸借対照表（Income Statement and Balance Sheet）
非継続事業項目と特別損益項目　（Discontinued Operations and Extraordinary Items）
棚卸資産の評価方法と低価法　（Inventory Valuation Methods and Lower of Cost or Market）
有形固定資産（Tangible Assets）
無形固定資産（Intangible Assets）
貸倒引当金（Allowance for Uncollectible Accounts : AUA）
流動負債（Current Liabilities）

中級 Intermediate

社債（Bonds）
年金会計（Pensions）
リース会計（オペレーティングリース）（Leases）
リース会計（キャピタルリース）（Leases）
税効果会計（Deferred Taxes）
株主持分（Stockholders' Equity）
投資（Investments）

上級 Advanced

割賦販売（Installment Sales）
建設業会計（Long-Term Construction Contracts）
キャッシュフロー計算書（Statement of Cash Flows）
一株当たり利益（Earnings Per Share）
合併及び連結会計（Business Combinations and Consolidations）
外貨換算会計（Foreign Currency Translation and Transactions）
売価還元法（Retail Method）
貸付金・借入金（Notes Receivable and Notes Payable）
委託販売（Consignments）

CPA
米国公認会計士。日本国内はもちろんのこと、世界各国で通用する資格として注目を集めています。企業に対して会計・税務・経営などに関するマネージメントサービスを行い、その活躍の場は監査業務をはじめ、国際税務、国際ビジネスコンサルティング、資産運用アドバイザーなど、多岐にわたっています。
＜試験の概要＞
受験資格	原則として 4 年制大学卒業または卒業見込み者（日本の大学でも OK）。州により異なるので要確認。
試験日程	年 2 回（5 月と 11 月）、2 日間にわたって米国の各州で行われる。
試験科目	合計 4 科目（1）財務会計（2）税法・管理会計・公会計（3）ビジネス・ロー（4）監査
問題形式	選択問題と記述問題。（1）（3）（4）は選択問題が 70～80%、記述問題が 20～30%。（2）は選択問題が 100% となっています。なお、いずれも口述試験はありません。
合格基準	各科目100 点満点中 75 点以上であれば合格。また、科目合格が認められていて、4 科目すべて一度に合格する必要はありません。

CFA
投資のプロフェッショナルであることを証明する国際資格・米国証券アナリスト。投資に関する意思決定過程において、財務的・経済的・統計的データを収集し、投資について評価・判断を行います。証券会社の証券調査部門や銀行の審査担当、企業の合併・買収の専門家として、幅広く活躍することができます。
＜試験の概要＞
受験資格	CFA 受験プログラムに登録すればだれでも受験できる。ただし、登録可能なのは、原則として 4 年制大学卒業以上の学歴、もしくは、それに同等の金融関係の実務経験を有する者。
試験日程	年1回。5 月の最終日曜日もしくは 6 月の第1日曜日。
試験場	全米各地、および海外各地（日本でも東京にて受験可能）。
試験科目	「Ethical and Professional Standards」や「Valuation and Investment Theory」などの 10 分野から構成される総合問題。Level1から Level 3 まであり、順次パスすることが条件。
問題形式	Level1は選択問題。Level 2 と 3 は記述問題。 * 資格取得には最低 3 年の実務経験が必要。

EA
米国税理士はアメリカ合衆国の内国歳入庁の実施する国家試験に合格し、登録免許を交付された税理士で、全米で業務を行うことができます。日米間における企業の交流がますます活発化するなか、両国にまたがる税務問題が増えていますが、日本人の EA 資格者はまだ少ないため、ニーズの高い資格です。
＜試験の概要＞
受験資格	年齢、性別、学歴など一切不問。
試験日程	年1回、例年 9 月の最終週（もしくは 10 月）の水曜日・木曜日の 2 日間。
試験場	全米各地、および海外各地。
試験科目	Part1から Part 4 まで 4 科目 Part 1. 所得税。Part 2. 個人事業所得税、パートナーシップ税。Part 3. 法人税、相続・贈与税など。Part 4. 倫理など。
問題形式	正誤問題と選択問題。論文や口述試験はなし。 * 科目合格は 4 年まで繰り越し可能。ただし、不合格科目の得点が、その科目の合格最低点数の 90% に達しているのが条件。

CMA/CFM
国際的な管理会計能力および経営管理能力を持った専門家である米国公認管理会計士（CMA）と米国公認経営管理士（CFM）。会計上のデータを駆使しながら経営効率を追求していきます。「企業の意思決定手段としての会計」の重要性、必要性が認識され始めている中、CMA/CFM 保持者は、そのニーズに応えられる専門家として注目を集めています。
＜試験の概要＞
受験資格	以下の 3 点のいずれかに適合すること。学士号の保有（専攻不問。米国外の大学の場合には、CMA プログラムの管理団体 ICMA 認定の独立機関 WES の評価が必要） CPA のライセンスを保有。またはアメリカ以外の国における CPA、CMA、CFM などに匹敵する資格を保有 GMAT あるいは GRE で上位 50% 以上。その他、協会への登録、身元照会者 2 名の名前の提出などが必要。また、道徳心（good moral character）があること、IMA の倫理的行動基準（Standards of Ethical Conduct）に従うことが求められる。
試験場	米国各地、および海外各地。月曜・日曜と祝祭日を除き毎日実施（日本でも東京など 12 都市で受験可能）。
試験科目	Part 1. からPart 4.までの計 4 科目。科目合格が可能。
試験形式	試験はコンピュータに基づいた様式で、各パート 110問の選択問題。
合格基準	スコアは最低200点から最高700点の間で示され、合格点は500点以上。

CIA
企業の内部監査業務のプロフェッショナル、公認内部監査人。国際間の企業取引が常態化している現在、海外企業に対する信用上、内部監査はますます重要視されており、CIAはそのニーズにこたえられる資格として注目を集めています。
＜試験の概要＞
受験資格	次のいずれかに該当する者。内部監査・監査役監査・公認会計士監査、財務・法務関連いずれかでの実務経験者 4 年制大学卒業者 3 年生以上の大学生・大学院生大学・大学院の教員 * 上記以外でも CIA 試験委員会が認定した場合は受験可。
試験日程	年2回、5月と11月（第3週の水曜日と木曜日の2日間）。
試験場	全米各地、および海外各地（日本でも東京・大阪にて日本語での受験が可能）。
試験科目	Part1.からPart4.まで4科目。
試験形式	各パートともに80項目の選択問題。
合格基準	合格ラインは各パートとも75%。

BATIC
現在世界最高水準と評価される米国会計理論を段階的に理解し、このステップの中でビジネスのコアとなる専門英語の実践力と国際会計基準を修得することにより、国際的なビジネス社会に通用する人材を段階的に養成することを目的としている。
＜試験の概要＞
試験の構成	Subject1は英文会計、Subject2は国際会計理論
受験資格	Subject1（英文簿記）なし Subject2（国際会計理論） Accountant level 称号取得者 Subject1・2の同時受験は認めるが、その際、Subject1がAccountant levelに達しなかった場合は、Subject2の得点は認定されない。
試験内容	Subject1(英文簿記・400点) 試験時間：2時間合計1000点 Subject 2 (国際会計理論・600点) 試験時間：3時間 Subject 1は全受験者必須、Subject 2は受験者の習得レベルに応じて任意。
問題形式	マークシート方式による五者択一問題および英語での記述問題。トータルスコアおよび称号で習得レベルを判定。なお、合否判定は行わず、レベル判定のみ。

FE/PE
技術者の能力を客観的に評価する国際資格 FE（ファンダメンタルエンジニアリング）とFE の上位資格 PE（プロフェッショナルエンジニア）。技術知識のみならず、経営知識や倫理観などエンジニアとしての総合的な能力が求められます。地球環境問題や製造物責任問題などをみてもわかるように、エンジニアの仕事は社会的影響力が大きく、技術的能力に加え責任能力が必要です。そのため、FE/PE 保有者の評価は高く、活躍の場は米国はもとより世界的に広がっています。
＜試験の概要＞
試験の構成	1 次試験の FE 試験と 2 次試験の PE 試験の 2 部構成。
受験資格	【FE（1 次）試験】…文部科学省認可の 4 年制大学工学部の工学士号を取得していること（10 月の秋期試験は卒業見込み者も受験可）。【PE（2 次）試験】…FE 試験合格者で、 4 年以上の実務経験者。5名以上の身元照会状の提出が必要。
試験日程	【FE（1 次）試験】… 年 2 回、4 月と l0 月に実施（日本でも受験可能）【PE（2 次）試験】… 年 2 回、4 月と l0 月に実施（春期のみ日本でも受験可能）
試験内容	【FE（1 次）試験】… 工学全般。経済、倫理。さらに、土木、機械、電気、化学、産業、一般工学の 6 科目の中から1科目の計 3 科目。【PE（2 次）試験】… 各技術部門（土木、機械、電気、化学など）に分かれ出題
問題形式	【FE（1 次）試験】… l00% 選択問題【PE（2 次）試験】… 記述問題（50%）と選択問題（50%）

税理士
企業、個人などの納税者に代わって、税に関する申告や申請、書類の作成、不服申し立てのほか、税務相談など税に関する税務代理業務をトータルに行う税務のスペシャリスト。コンピュータ化などによって、会計業務の合理化が進む近年では、代理業務だけではなく税務・会計・労務・経営などの幅広い視野で経営をサポートできる税理士の需要が高まっています。
＜試験の概要＞
受験資格	次のいずれかに該当する者。 4 年制大学、短期大学を卒業し、法律学または経済学を履修した者日商簿記検定1級合格者税理士・公認会計士・弁護士の業務の補助に 5 年以上従事した者その他、税理士法所定の学識・資格・職歴保有者
試験科目	以下の 11 科目中 5 科目に合格すれば資格を取得できる。科目合格が認められ、一度合格した科目は無期限に有効。【必須科目】簿記論、財務諸表論【選択科目】9 科目中 3 科目を選択。所得税法、法人税法（どちらか1科目を必ず選択）。相続税法。国税徴収法。固定資産税。消費税法、酒税法（1 科目のみ選択）。住民法、事業法（1科目のみ選択）。

簿記検定
簿記とは帳簿の付け方のことで、企業活動を継続的に記録、計算、整理するための技法です。この知識は、会計を専門的に学ぶ前の基礎づくりの段階で非常に役立ち、簿記をマスターした後に財務諸表を作成し分析できるようにしていくことが会計士への近道となります。また、経営管理や経営分析の知識を身に付けられることから、簿記はビジネスパーソンのキャリアアップのための基礎として幅広く活かすことができます。
＜試験の概要＞
受験資格	特になし。だれでも受験可能。
試験日程	毎年、6月、11月、2月に実施。（例年、6月第2日曜日、11月第3日曜日、2月第4日曜日）。ただし、1級は6月、11月のみ実施。
試験科目	【日商3級】商業簿記【日商2級】商業簿記、工業簿記【日商1級】商業簿記、工業簿記、原価計算、会計学 * 各級とも筆記試験のみ。合格基準は得点 70%以上。ただし、1級は各科目の得点が 40%以上必要。

証券アナリスト
企業・経済・市場など証券投資に必要なさまざまなデータの分析・評価を行う証券アナリスト。投資家向けに、分析・評価に基づく投資情報を提供するなど、金融のプロとして広く社会に求められています。企業調査に基づく個別証券の分析・評価を行うリサーチアナリスト、ポートフォリオの運用・管理を行うポートフォリオマネージャー、投資助言を専門とする投資顧問など、その業務は多岐にわたります。
＜試験の概要＞
試験内容	証券アナリスト試験は（社）日本証券アナリスト協会が主催する認定試験で、受験するには、まず同協会が主催する第1 次レベル協会通信教育講座（8か月間）に申し込む必要がある。第1次レベル試験合格後、第 2 次レベル協会通信講座（9か月間）を受講。第2次レベル試験に合格し、はじめて認定となる。第1次レベル協会通信教育講座の受講資格 2001年（第10期）から、第1次レベル通信教育講座の受験資格の制限がなくなり、誰でも受講できるようになりました。第1次レベル試験試験時間 : 証券分析とポートフォリオ・マネジメント（180分）、財務分析（90分）、経済（90分）第2次レベル協会通信教育講座の受講資格第1次レベル試験の3科目に合格した者。第2次レベル試験試験時間 : 1時限（180分）、2時限（240分）証券アナリスト

社会保険労務士

昭和43年に制定された国家資格の一つで、社会保険や労働保険など、企業が行政機関等に提出する、書類の作成及びこれらの提出を、事業主に代わり遂行する業務や、労務管理に関するコンサルタント業務を行います。特に、中小企業においては、労務コンサルタントとしての役割が、非常に高まってきています。

＜試験の概要＞

受験資格

1. 学歴

大学で一般教養科目の学習の終った者 (4年制大学で在学中の者を含む)
短期大学または高等専門学校(高専)を卒業した者 (専門学校は含まない) 大学(短期大学を除く)において62単位以上を修得した者。
修業年限が2年以上で、かつ課程の修了に必要な総授業時間数が 1,700時間以上の専修学校の専門課程を修了した者。

2.資格

司法試験第1次試験に合格した者
行政書士の資格を有している者 (税理士となる資格を有する者もこれに該当)

3.職歴

企業等における従業員として労働社会保険諸法令に関する事務　(ただし、特別な判断を必要としない単純な事務は除かれます。) に従事した期間が通算して5年以上になる者。
開業社会保険労務士または弁護士の業務の補助の事務に従事した期間が通算して5年以上になる者。

試験の申し込みから受験までの流れ

【願書配布】

4月中旬から全国社会保険労務士会連合会社会保険労務士試験
センターにて配布(郵送による取得も可能)

【願書受け付け】

4月中旬・下旬～5月下旬に全国社会保険労務士会連合会
社会保険労務士試験センターへ個人提出

【本試験】

8月下旬(8月最終日曜日)
・選択式試験 10：30～11：50 (80分)
・択一式試験 13：00～16：30 (210分)

【合格発表】

12月初旬
(合格者には合格証書を郵送。また、官報にて合格者氏名を掲載)

試験科目と内容

科目	択一式	選択式	内容
労働基準法	7問	2科目から 1問	憲法第25条(生存権)の規定を受けて、労働者が安心して働けるよう労働条件の最低基準を定めた労働者保護立法
労働安全衛生法	3問	職場における安全と衛生の確保、企業の災害防止の努力や快適な職場環境の形成について定めた法律
労働者災害補償保険法	7問	3科目から 2問	仕事や通勤に関する怪我や病気に対し、医療や賃金遺族等の補償を規定
雇用保険法	7問	失業期間中の生活保障の給付を基本として、あわせて失業することを防止する政策等を定めた法律
労働保険料の徴収等に関する法律	6問	労災保険と雇用保険の保険料の徴収方法や加入手続きなどの事務手続きについて定めた法律
労働管理その他労働に関する一般常識	5問	1問	従業員の効率的管理について考察する労務管理・上記法律科目以外の労働に関する法令や労働時間・賃金等の統計数値
健康保険法	10問	1問	業務以外の疾病・負傷が対象となり、扶養家族に対して給付がある。また、出産や死亡に対して、現金を支給することなどを定めた法律
国民年金法	10問	1問	すべての国民を対象に、老齢・障害・死亡に際して遺族の生活保障を年金等として支給していくことを定めた法律
厚生年金保険法	10問	1問	民間サラリーマンやOL等を対象にした厚生年金制度において、老齢・障害・死亡についての所得保障を働いていたときの給料に応じた額を年金等として支給していくことを定めた法律
社会保険に関する一般常識	5問	1問	諸法令、医療と年金の各制度の関連・社会保険の実態や数字

基本情報技術者
情報処理技術者を育成・獲得することは情報サービス企業のみならず一般企業においても急務になっています。そのため情報技術能力をもつ人材の市場ニーズはきわめて高く、情報化社会を支える人材として専門的な知識と技術を得た技術者はこれからも大いに期待されています。基本情報技術者とは情報システム開発プロジェクトにおいて、内部仕様に基づきプログラムを設計・開発する事業に従事し、以下の4つの役割を果たしていきます。情報技術全般に関する基礎的な知識を活用し、システム開発プロジェクトの一員として貢献する。与えられた内部設計書に基づいて、上位技術者の指導のもとにプログラム設計書を作成する。標準的なアルゴリズムやデータ構造に関する知識に基づいてプログラムを作成する。作成したプログラムのテストを実施する。
試験日程	年2回、4月と10月（第3日曜日）。
試験形式	午前(150分)　多肢選択式(四肢択一)80問出題して80問解答。午後(150分)　多肢選択式11問出題して7問解答。
新試験制度での出題分野と傾向	出題範囲は旧試験制度とほぼ同じであるが、午前試験ではコンピュータ科学基礎　(基数変換、論理演算、確率･統計、データ構造、アルゴリズムなど) 　がポイントとなる。午後試験では、プログラム言語の見直しが行われ、CASLの仕様が変更され、 Fortranが廃止された。また、今後は「現場で使える技術」がより重視されるので、プログラム設計、アルゴリズムに関する理解と応用力が問われると予想される。